株はやめたほうがいい?向いていない人や失敗を避けるコツを解説
本記事はプロモーションを含みます
株に興味はあるものの、「株はやめたほうがいい」「初心者が手を出すと危ない」と聞くと、投資を始めるべきか迷ってしまう方もいるのではないでしょうか。
株式投資には元本割れのリスクがあり、短期間で大きな利益を狙うと損失につながることもあります。そのため、生活費に余裕がない方や、すぐに利益を出したい方は慎重に考えましょう。
一方で、余裕資金の範囲で少額から始めれば、将来の資産形成に役立つ場合があります。物価上昇や老後資金への備えとして、株式投資を選択肢のひとつにできるでしょう。
本記事では、株はやめたほうがいいと言われる理由や株式投資が向いている人・向いていない人の特徴、失敗を避けるためのポイントを解説します。株を始めるか迷っている方はぜひ参考にしてください。
株式投資にはメリットもある
株式投資にはリスクがある一方で、将来に向けた資産形成につながるメリットもあります。すべての人に向いているわけではありませんが、目的を決めて余裕資金の範囲で取り組めば、資産形成の選択肢として活用できます。
株式投資の主なメリットは、以下のとおりです。
- 少額から資産形成を始められる
- 配当金や株主優待を受け取れる場合がある
- 物価上昇への備えになる可能性がある
このように、株式投資には、少額から始められることや、配当金・株主優待を受け取れる場合があることなどの特徴があります。資産の一部を運用することで、将来の生活費や老後資金を準備しやすくなるでしょう。
ただし、株式投資は元本が保証されているわけではありません。株価の下落によって損失が出る可能性もあるため、メリットだけを見て始めるのは危険です。生活防衛資金を確保したうえで、無理のない金額から始めることが大切です。
株はやめたほうがいいと言われる理由
株式投資は資産形成の選択肢になる一方で、損失が出るリスクもあります。ここでは、株はやめたほうがいいと言われる主な理由を解説します。
元本割れする可能性がある
株式投資は、元本が保証されている金融商品ではありません。購入した株の価格が下がると、投資した金額を下回る可能性があります。
たとえば10万円で買った株が8万円に下がれば、売却した時点で2万円の損失になります。預貯金とは異なり、投資したお金が必ず戻ってくるわけではない点に注意が必要です。
短期間で大きな利益を得るのは難しい
株式投資は、短期間で大きな利益を得られるとは限りません。株価は日々変動するため、思ったようなタイミングで利益が出ないこともあります。
購入後すぐに株価が上がると思っていても、企業の決算内容や景気の影響を受けて下落する場合があります。短期間で利益を狙うほど売買のタイミングが難しくなり、想定どおりに運用できないこともあるでしょう。
早く利益を出そうとすると、値動きに一喜一憂して焦って売買してしまう場合があります。感情に左右された投資は、冷静な判断ができず損失を広げる原因にもなりかねません。
銘柄選びや売買判断に知識が必要
株式投資では、どの企業の株を買うか、いつ売買するかを自分で判断する必要があります。企業の業績や株価の動き、経済状況などを確認せずに投資すると、思わぬ損失につながりかねません。
話題になっている企業の株をなんとなく購入しても、その後に業績悪化や市場環境の変化によって株価が下がることがあります。
とくに個別株は、企業ごとに値動きやリスクが異なります。SNSや知人の情報だけをもとに購入すると、自分に合わない銘柄を選んでしまうこともあるでしょう。
信用取引は損失が大きくなる可能性がある
信用取引は、証券会社から資金や株式を借りて売買する取引方法です。手元の資金より大きな金額で取引できるため、利益を狙いやすい一方で、損失が大きくなる可能性があります。
自己資金以上の金額で株を購入した場合、株価が想定と反対に動くと損失も大きくなります。現物取引であれば基本的に投資した金額の範囲内に損失が収まりますが、信用取引では追加で入金が必要になる場合もあるでしょう。
初心者が仕組みを十分に理解しないまま信用取引を始めると、思わぬ損失につながるおそれがあります。株式投資に慣れるまでは、まず現物取引や少額投資から始めるのが安心です。
株式投資が向いていない人
株式投資は、家計の状況や投資に対する考え方によっては、無理に始めない方がよい場合もあります。ここでは、株式投資が向いていない人の特徴を解説します。
生活防衛資金や返済を優先すべき人
生活防衛資金が十分にない人や、借金の返済を優先すべき人は、株式投資を始める前に家計を整えることが大切です。生活費や返済に必要なお金まで投資に回すと、急な出費に対応できなくなる可能性があります。
毎月の生活費に余裕がない状態で投資を始めると、病気や家電の故障などの急な支出が発生したときに、株を売却せざるを得ない場合があります。株価が下がっているタイミングで売却すると、損失が出ることもあるでしょう。
また、カードローンやリボ払いなどの返済がある場合は、投資よりも返済を優先した方がよいケースもあります。株式投資は、生活費や返済とは別に使える余裕資金で行うことが基本です。
短期間で大きな利益を狙っている人
短期間で大きな利益を狙っている人も、株式投資には注意が必要です。株価は日々変動するため、思ったとおりに利益が出るとは限りません。
話題の銘柄を「今買えばすぐに上がりそう」と考えて購入しても、その後に株価が下がることがあります。焦って売却すると、結果的に高い価格で買って安い価格で売ることになり、損失につながる場合もあるでしょう。
「すぐにお金を増やしたい」「短期間で大きく儲けたい」と考えていると、値動きに一喜一憂しやすくなります。冷静な判断ができなくなると、感情的な売買につながりかねません。
自分で判断せずに投資しようとしている人
SNSや知人のおすすめだけで投資しようとしている人も注意が必要です。誰かにとって良い銘柄でも、自分の目的や資金状況に合っているとは限りません。また、SNS上の情報には、根拠があいまいなものや一部だけを切り取った情報もあります。
「この銘柄で利益が出た」という投稿を見ても、購入時期や投資額、保有期間までは分からないことが多いです。同じ銘柄を買ったとしても、タイミングによって結果が変わる点にも注意が必要です。
株式投資では、最終的な判断は自分で行う必要があります。情報を参考にすること自体は問題ありませんが、なぜその銘柄を買うのか、どのくらい下がったらどうするのかを自分で考えておきましょう。
株式投資が向いている人
株式投資はリスクがあるものの、家計や目的に合った方法で取り組める人には向いています。以下に当てはまる人は、株式投資を資産形成の選択肢として検討しやすいでしょう。
余剰資金で長期的に運用できる人
生活費とは別の余剰資金で、長期的に運用できる人は株式投資に向いています。株価は短期間で上下することがあるため、すぐに使う予定のお金を投資に回すのは避けた方がよいでしょう。
数か月後に必要な生活費や教育費を投資に使うと、株価が下がったタイミングで売却せざるを得ない場合があります。一方で、当面使う予定のないお金であれば、短期的な値動きに振り回されにくくなります。
株式投資は、すぐに利益を得ることよりも、時間をかけて資産形成を進める意識が大切です。生活費や緊急用のお金を確保したうえで、無理のない範囲で運用を続けていきましょう。
少額から経験を積みたい人
最初から大きな金額を投資すると、株価が下がったときの損失も大きくなります。値動きが気になって冷静に判断できず、焦って売却してしまうこともあるでしょう。一方、少額から始めれば損失を抑えながら、株価の動きや売買の流れを学ぶことが可能です。
たとえば、株価が10%下がった場合でも、投資額によって評価額※や損失の目安は異なります。
| 投資額 | 株価が10%下落後の評価額 | 損失の目安 |
| 10万円 | 9万円 | 1万円 |
| 5,000円 | 4,500円 | 500円 |
証券会社によっては、1株単位で国内株を買えるサービスがあります。数百円から数千円程度で買える銘柄もあるため、少額で経験を積みながら、自分に合った投資方法を見つけていきましょう。
※評価額とは
評価額とは、保有している株をその時点で売却した場合の目安となる金額です。
投資について学びながら続けられる人
株式投資では、企業の業績や株価の動き、経済状況などを確認しながら判断する場面があります。気になる銘柄があったときに、評判だけで判断するのではなく、企業の事業内容や業績、株価の推移を確認できる人は、納得したうえで投資しやすいでしょう。
最初からすべてを理解している必要はありませんが、分からないことを調べたり、投資した企業の情報を確認したりする姿勢があると、周囲の情報に流されにくくなります。
株式投資は、経験を積みながら少しずつ理解を深めていくものです。自分で調べながら長く続けられる人は、株式投資を前向きに検討しやすいといえます。
株で失敗しないためのポイント
株式投資で失敗を避けるには、始める前の準備が大切です。なんとなく買うのではなく、投資する目的や金額、売却の考え方を決めておくと、値動きに振り回されにくくなります。
投資目的を決めてから始める
株式投資を始める前に、何のために投資をするのかを決めておきましょう。目的があいまいなまま始めると、値動きや周囲の情報に流されやすくなります。
老後資金を準備したいのか、数年後の教育費に備えたいのか、配当金を得たいのかによって、投資期間や選ぶ商品は変わります。目的が決まっていれば、短期的な値動きに焦って売買するのではなく、自分に合った投資額や商品を選ぶことが可能です。
余裕資金の範囲で少額から始める
株式投資は、生活費や緊急時のお金を確保したうえで、余裕資金の範囲で始めることが大切です。生活費まで投資に回すと、急な出費があったときに株を売却せざるを得ない場合があります。
また、初心者は最初から大きな金額を投資するのではなく、少額から始めると安心です。投資額を抑えれば、株価が下がったときの損失も小さくなり、値動きに慣れながら経験を積みやすくなります。
まずは生活防衛資金を確保し、無理のない金額から始めましょう。投資に慣れてきたら、家計の状況や投資目的に合わせて金額を見直すのがおすすめです。
長期・分散投資を意識する
株で失敗しないためには、長期・分散投資を意識することも大切です。短期間で利益を狙うよりも、時間をかけて運用する方が値動きに振り回されにくくなります。
また、1つの銘柄に資金を集中させると、その企業の株価が下がったときに大きな影響を受けやすくなります。複数の銘柄に分けたり、投資信託を組み合わせたりすることで、リスクを抑えやすくなるでしょう。
株式投資では、すべてのリスクをなくすことはできません。だからこそ、長期的な視点を持ち、投資先を分散しながら無理なく続けることが重要です。
売却ルールを決めておく
株を買う前に、どのようなタイミングで売却するかを決めておくことも大切です。売却ルールがないと、株価が下がったときや上がったときに判断に迷いやすくなります。
たとえば、「目標金額に達したら一部売却する」「一定以上下がったら見直す」など、自分なりの基準を決めておくと冷静に対応しやすいでしょう。感情に任せて売買すると、損失を広げたり利益を逃したりする可能性があります。
売却ルールは、一度決めたら終わりではありません。投資目的や家計の状況が変わった場合は、無理のない範囲で見直していきましょう。
NISAを活用して税負担を抑える
株式投資を始めるなら、NISAの活用も検討しましょう。NISAは、投資で得た利益や配当金などが非課税になる制度です。
通常、株式投資で得た利益には税金がかかりますが、NISA口座で投資すれば一定の範囲内で税負担を抑えられます。少額から長期的に資産形成をしたい初心者にとっても、活用しやすい制度です。
ただし、NISAを使っても元本割れのリスクがなくなるわけではありません。制度のメリットを理解したうえで、無理のない金額から活用することが大切です。
▼NISAの始め方について、詳しく知りたい方はこちら
NISAの始め方を初心者向けに解説|おすすめ証券会社も紹介!
初心者が株を始めるならおすすめの証券会社5選
株式投資を始めるなら、少額投資に対応しているか、手数料を抑えやすいか、初心者でも使いやすいかを比較することが大切です。ここでは、株を始めるか迷っている初心者におすすめの証券会社を5社紹介します。
SBI証券|少額投資から長期運用まで続けやすい

| 口座数 | 約1,500万口座※2025年11月25日時点 グループ計 |
| 取扱手数料(税込) | 0円(国内株式など)※ゼロ革命適用時 |
| 新NISAの取扱 | ○ |
| IPOの実績 | 63社(2025年) |
| 投資信託の銘柄数 | 2,604本(2026年6月時点) |
| 外国株の取扱 | 米国 中国 韓国 ロシア ※注文停止中 ベトナム インドネシア シンガポール タイ マレーシア |
| ポイント投資 | Vポイント、Pontaポイント |
SBI証券は、少額から株式投資を始め、慣れてきたら投資先を広げたい方に向いている証券会社です。S株を利用すれば1株単位で国内株を購入できるため、まとまった資金がなくても株式投資を経験できます。
また、国内株だけでなく、投資信託やETFなども取り扱っています。まずは少額で個別株を試し、慣れてきたらNISAを活用した積立投資や分散投資へ広げやすい点が特徴です。
おすすめポイント
・S株で1株単位の国内株投資ができる
・投資信託やETFなど投資先を広げやすい
・NISAを活用した積立投資や分散投資にも対応しやすい
注意点
・機能やサービスが多く、最初は迷う場合がある
・アプリや画面を使い分ける必要がある
・商品数が多いため、初心者は選びすぎに注意する
松井証券|サポート重視の初心者に向いている

| 口座数 | 約173万口座※2025年12月時点 |
| 取扱手数料(税込) | 【ボックスレート(1日定額制)の場合・税込・26歳以上】 ・~50万円:0円 ・~100万円:1,100円 ・~200万円:2,200円 ・~1億円:100万円単位で1,100円加算 ・1億円超:110,000円(上限) |
| 新NISAの取扱 | ○ |
| IPOの実績 | 51社(2025年) |
| 投資信託の銘柄数 | 1,936本(2026年6月時点) |
| 外国株の取扱 | 米国 |
| ポイント投資 | J-POINT、松井証券ポイント |
松井証券は、サポートを重視して株式投資を始めたい初心者に向いています。電話やチャットなどの問い合わせ窓口があり、ネット証券に不安がある方でも相談しながら進めやすい点が特徴です。
株式投資では、操作方法や注文方法が分からず不安になることもあります。困ったときに相談できる環境があると、初めての方でも安心して始めやすいでしょう。
おすすめポイント
・電話やチャットで相談しやすい
・ネット証券が初めての方でも使いやすい
・NISAを活用した株式投資を始めやすい
注意点
・ポイント投資を重視する方には物足りない場合がある
・商品数は大手ネット証券と比べると少なめ
・サポートがあっても、投資判断は自分で行う必要がある
楽天証券|ポイントを使って少額から始めやすい

| 口座数 | 約1,300万口座※2025年11月時点 |
| 取扱手数料(税込) | 国内株式の現物・信用取引の手数料0円※ゼロコース |
| 新NISAの取扱 | ○ |
| IPOの実績 | 44社(2025年) |
| 投資信託の銘柄数 | 2,612本(2026年1月時点) |
| 外国株の取扱 | 米国 中国 シンガポール タイ マレーシア インドネシア |
| ポイント投資 | 楽天ポイント |
楽天証券は、楽天ポイントを活用しながら株式投資を始めたい方に向いています。普段の買い物で貯めたポイントを投資に使えるため、「いきなり現金を投資するのは不安」という初心者でも始めやすいでしょう。
また、かぶミニを利用すれば、1株単位で国内株を購入できます。楽天カード積立やNISAにも対応しているため、少額の個別株投資から長期的な資産形成へ広げやすいのも特徴です。
おすすめポイント
・楽天ポイントを投資に活用できる
・かぶミニで1株単位の国内株投資ができる
・楽天経済圏を利用している方と相性が良い
注意点
・楽天サービスを使っていない方はメリットを感じにくい
・ポイント目的だけで投資判断をしないよう注意する
・サービスや画面が複数あり、最初は確認が必要
マネックス証券|投資情報を活用しながら学びやすい

| 口座数 | 約271万口座※2025年2月時点 |
| 取扱手数料(税込) | 【取引毎手数料コース(1約定制)の場合・税込】 ・~5万円:55円 ・~10万円:99円 ・~20万円:115円 ・~50万円:275円 ・~100万円:535円 ・~150万円:640円 ・~3,000万円:1,013円 ・3,000万円超:1,070円 |
| 新NISAの取扱 | ○ |
| IPOの実績 | 43社(2025年) |
| 投資信託の銘柄数 | 1,860本(2026年1月時点) |
| 外国株の取扱 | 米国 中国 |
| ポイント投資 | dポイント、マネックスポイント |
マネックス証券は、投資について学びながら株式投資を続けたい方に向いています。銘柄分析に役立つ「銘柄スカウター」などの情報ツールがあり、企業の業績や株価の動きを調べながら投資判断をしやすい点が特徴です。
株式投資では、SNSや知人のおすすめだけで銘柄を選ぶと、自分に合わない投資をしてしまう可能性があります。情報ツールを活用できれば、企業の内容を確認したうえで納得して投資しやすくなるでしょう。
おすすめポイント
・銘柄分析に役立つ情報ツールを利用できる
・ワン株で1株単位の国内株投資ができる
・学びながら投資を続けたい方に向いている
注意点
・情報量が多く、最初は使いこなすまで時間がかかる
・分析ツールを見るだけで投資判断した気にならないよう注意する
・ポイント投資を重視する方には合わない場合がある
三菱UFJ eスマート証券|大手グループの安心感がある

| 口座数 | 約192万口座※2025年12月時点 |
| 取扱手数料(税込) | 【ワンショット(1注文制)の場合・税込】 ・~5万円:55円 ・~10万円:99円 ・~20万円:115円 ・~50万円:275円 ・~100万円:535円 ・100万円超:約定金額×0.099%+99円【上限:4,059円】 |
| 新NISAの取扱 | ○ |
| IPOの実績 | 20社(2025年) |
| 投資信託の銘柄数 | 1,853本(2026年6月時点) |
| 外国株の取扱 | 米国 |
| ポイント投資 | Pontaポイント |
三菱UFJ eスマート証券は、MUFGグループの安心感を重視したい方に向いている証券会社です。プチ株の利用や、Pontaポイントを使ったポイント投資にも対応しているため、少額から投資を始められます。
「株はやめたほうがいいのでは」と迷っている方は、まず少額で経験を積むことが大切です。三菱UFJ eスマート証券は、安心感と少額投資の始めやすさを重視する方に向いています。
おすすめポイント
・大手グループの安心感がある
・プチ株で1株単位の国内株投資ができる
・Pontaポイントを投資に活用できる
注意点
・高機能な分析ツールを重視する方には物足りない場合がある
・Pontaポイントを使わない方はメリットを感じにくい
・安心感だけで選ばず、手数料や取扱商品も確認する
株を始める前によくある質問
株を始める前は、損失や必要資金、リスクなどが気になる方も多いでしょう。初心者が株式投資を始める前によくある質問に回答します。
株で損をしたらどうなりますか?
株価が買ったときより下がった状態で売却すると、損失が確定します。たとえば10万円で買った株を8万円で売ると、2万円の損失になります。
ただし、保有しているだけであれば、値下がりしていても売却するまでは損失は確定しません。株価が回復すれば、購入時の価格まで戻ったり、利益が出たりする可能性もあります。
とはいえ、株価がさらに下がる可能性もあります。損失を避けるためには、余裕資金で投資すること、投資額を大きくしすぎないことが大切です。
いくらあれば株を始められますか?
証券会社や銘柄によっては、数百円から数千円程度で株式投資を始められる場合があります。通常の単元株ではまとまった資金が必要になることもありますが、1株単位で買える単元未満株サービスを使えば少額から投資することが可能です。
投資信託であれば、100円程度から積立できる証券会社もあります。初心者は、まず少額から始めて、値動きに慣れてから投資額を増やすのがおすすめです。
株を始めたあとに暴落したらどうすればいいですか?
株を始めたあとに暴落しても、すぐに慌てて売却する必要はありません。まずは、株価が下がった理由や自分の投資目的を確認しましょう。
業績や将来性に問題がなく、長期的に保有する目的で買った銘柄であれば、慌てて売らない方がよい場合もあります。一方で、業績悪化や投資判断の前提が変わった場合は、売却を検討する必要があるでしょう。
短期的な値動きに不安を感じる場合は、投資額が大きすぎる可能性もあります。生活費に影響しない金額で投資しているか、1つの銘柄に集中しすぎていないかを見直しましょう。暴落してから考えるのではなく、買う前に売却ルールを決めておくことが大切です。
株と投資信託はどちらが初心者向きですか?
初心者には、分散投資しやすい投資信託から始める方法が向いています。投資信託は、複数の株式や債券などにまとめて投資できる商品のため、1つの銘柄に集中するリスクを抑えやすいからです。
一方で、企業に興味がある方や株価の動きを学びたい方は、少額で個別株を購入する方法もあります。どちらが正解というわけではないため、投資目的やリスク許容度に合わせて選びましょう。
NISAを使えば株のリスクはなくなりますか?
NISAを使っても、株のリスクがなくなるわけではありません。NISAは、投資で得た利益や配当金などが非課税になる制度であり、元本保証の制度ではないためです。
NISA口座で株を購入しても、株価が下がれば損失が出る可能性があります。ただし、税負担を抑えながら長期的に資産形成しやすい点はメリットです。制度の特徴を理解したうえで、無理のない金額から活用しましょう。
まとめ|株は準備を整えて少額から始めよう
株はやめたほうがいいと言われることもありますが、すべての人に向いていないわけではありません。元本割れや信用取引のリスクを理解したうえで、余裕資金の範囲で長期的に取り組める方にとっては、資産形成の選択肢になります。
一方で、生活防衛資金が十分にない方や、短期間で大きな利益を狙っている方は、無理に始める必要はありません。まずは家計を整え、投資目的を決めてから検討することが大切です。
これから株式投資を始めるなら、最初から大きな金額を投資するのではなく、少額から経験を積むことが大切です。NISAや分散投資も活用しながら、自分に合った方法で始めてみてください。
▼おすすめのネット証券について、詳しく知りたい方はこちら
ネット証券会社おすすめ10選徹底比較!選び方や口座開設の流れを紹介
監修者
奈良教育大学を卒業後、保育士や一般事務を経験し、現在はWebライターとして活動。
金融・保育分野を中心に執筆し、クレジットカードや証券関連の記事を担当。
家計管理や資産形成を学びながら、初心者にもわかりやすい情報発信を心がけている。
FUKUROUは、企業におすすめのITツールから日々の暮らしを豊かにする金融情報まで、幅広いジャンルの商品・サービスを実際に試して比較・検証した、お役立ち情報提供メディアです。
メール対応から始めるAI・DXツール「yaritori(ヤリトリ)」などを提供するスタートアップ企業 Onebox株式会社が運営しています。
コンテンツ制作ポリシーはこちら